上グラフ：BRICs比較（中国、ブラジル、インド、ロシア）
SSEC（The Shanghai Stock Exchange Composite Index）：中国上海総合指数
BVSP（Bovespa Index）：ブラジルのボスぺパ指数
BSESN（BSE30 Index、BSE SENSEX）：インドSENSEX株価指数
MTMS（Moscow Times Index）：ロシアのモスクワ指数
４月中旬から新興国ＢＲＩＣｓの株価下落が始まっている。
以下、中国経済とユーロ問題との関係での記事。
ユーロ圏債券「中国、保有政策を見直し」 英ＦＴ紙（5月27日 日経）
http://www.nikkei.com/news/headline/related-article/g=96958A9C9381959FE0E5E2E3838DE0E5E2E7E0E2E3E29C9C91E2E2E2;bm=96958A9C9381959FE0E4E2E1968DE0E4E2E7E0E2E3E2E2E2E2E2E2E3
「１～３月期にユーロのドルに対する下げ幅は６％に達した。英スタンダードチャータード銀行によれば、ユーロは中国の外貨資産の２５％を占めるとみられるが、ユーロ安の影響で350億ドルの為替差損を被った可能性がある――。こうみると、露骨なユーロ離れには出られない。」
↑ユーロのアメ玉握り過ぎた中国（6月1日 日経）
http://www.nikkei.com/biz/focus/article/g=96958A9C93819499E1E2E2E2978DE1E3E2E7E0E2E3E2E2E2E2E2E2E2;p=9694E2E7E2E3E0E2E3E2E1E3E5E5
ソブリンリスクの舞台はスペイン（5月29日 「相場のネタ＆儲けのタネ」）
http://blogs.yahoo.co.jp/kabushikisobatenbo/14713897.html
「中国の５月の製造業景況感指数が４月に比べ-1.8ポイントの53.9になった発表と同期に、来日した中国の温家宝首相は31日、世界経済の成長はソブリン債務危機で依然ぜい弱であり、二番底の可能性はまだある、との認識を示した。」
↑「世界経済、二番底の可能性は依然存在＝温家宝中国首相」（5月31日 ロイター）
http://jp.reuters.com/article/marketsNews/idJPnTK866408220100531
世界経済の牽引役「中国」も風邪を引いたかも？（6月2日 「相場のネタ＆儲けのタネ」）
http://blogs.yahoo.co.jp/kabushikisobatenbo/14791559.html
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◆訂正◆
本記事投稿（6月2日）以降、ニュース報道で、長期日本国債を買い上げているのは国内の銀行が中心であることを知りました。ヘッジファンドと外資系金融機関が買い上げているのは先物日本国債であると訂正します（2010年7月4日 記）。
中国経済とＥＵ経済との密接な関係の一端を、上記に記した。
ユーロ崩壊局面の波及作用が、４月からの日本国債バブルを起こしている。日本国債の長期金利は低下する一方で、ヘッジファンドと外資系金融機関が日本国債を買い上げている。
http://news.google.co.jp/news?sourceid=navclient&ie=UTF-8&aq=1h&oq=日本国債 外人&hl=ja&rlz=1T4GGLJ_jaJP306JP306&q=%e6%97%a5%e6%9c%ac%e5%9b%bd%e5%82%b5%e3%80%80%e5%a4%96%e8%b3%87
「破壊する前には繁栄がある。まずは上げてから落とす、これが、相場の常套手段。下げたかったら、上げろ、上げたかったら下げさせろ、まず逆に持っていくこと、人々の心理を変えること―これが世の中をいかに動かすか、相場をいかに持っていくかの当然のセオリーだ。」
『東証の「アローヘッド」導入とヘッジファンド』
http://blogs.yahoo.co.jp/bluesea735/31807877.html
日本国債はギリシャ債務問題で現在、長期金利低下でバブル状態になっているが、日本の個人金融資産は1400兆円、その内、国内で運用されている個人金融資産はおよそ1090兆円。国と地方の債務合計は、870兆円。その差額である約200兆円を、仮に45兆円の新規財源債の発行（新たな借金）額で割れば、あと４年で国債と地方債は国内消化出来なくなる「限界点」に到達してしまう。４年も持つかと疑われるその時こそ、地獄へ向けた日本国債の長期金利暴騰が始まる時だ。
「財政破綻に陥る日」（『日本人が餓える日』）
http://column1.sblo.jp/article/37401133.html
「東証が今年１月４日から導入した高速取引システム「アローヘッド」以降、東証は根本的に変容したと見るべきだ。ロボット・トレーディングを使った、外資ヘッジファンドによる日本株と日本国債についてのこの先の「売り叩き戦略」は連動しており、ユーロや中国についてもまた同じだ。」
http://blogs.yahoo.co.jp/bluesea735/31807877.html
つまり、今回のギリシャ債務問題から起きている外資ヘッジファンドと外資系金融機関の日本国債の買い上げで、予期される売りに転じた日本国債の長期金利暴騰が始まるその時は、あと３年以内というのが確定的になる。
■関連リンク
「東証の「アローヘッド」導入とヘッジファンド」(2010年4月3日）
http://blogs.yahoo.co.jp/bluesea735/31807877.html
「ヘッジファンドが狙う、日本国債の金利急上昇は2013～2014年から始まる」（2010年3月7日）
http://blogs.yahoo.co.jp/bluesea735/31525043.html
DOMOTO
http://blogs.yahoo.co.jp/bluesea735
http://www.d5.dion.ne.jp/~y9260/hunsou.index.html
