- 2024年11月30日
米国は二正面戦争で戦術核兵器の先制攻撃を計画（CSIS核問題プロジェクト）
二正面戦争での両方の敵対国が核保有国である場合、米国は戦術核兵器による先制攻撃を行う可能性が最も大きくなるとしている
- 2024年10月14日
地球温暖化を世界の政治家に任せておくことは、致命的な時間の浪費
地球温暖化の不可逆的な暴走現象が警告されている。地球温暖化を食い止めるのはトランプでもハリスでも習近平でもプーチンでも石破さんでもない。
- 2024年2月1日
米国軍需産業の重大な欠陥と脆弱性－国家防衛産業戦略の背景－
米国防総省は史上初となる国家防衛産業戦略を公表したが、ジョーンズ氏は防衛産業基盤に「早急の変革がない限り、米国は中国軍への抑止力を弱め、対中戦力が低下する危険性がある」と警告している。
- 2023年7月1日
ドルＭＭＦの暴落はありえるか
リーマンショックの金融危機では、史上2度目のドルMMF元本割れを受けて、米国政府は危機対応を行った。世界的に長期の大規模金融緩和を行った次に来る金融危機では、ドルMMFは暴落するかもしれない。 米国MMFの元本割れと信用回復に向けた緊急 […]
- 2023年3月25日
「既成概念を打ち破るのが真の仕事である」
司馬遼太郎の小説で坂本龍馬が、「既成概念を打ち破るのが真の仕事である」と言っているが、これは現在の世界の絶望的な限界状況において、まさに旗印となる警句だ。
- 2022年9月28日
プーチンの核兵器使用は、中国とインドとの亀裂を引き起こす（ＣＳＩＳ）
CSISのバーグマン氏は、「核兵器の使用は、インドと中国との関係に亀裂（不和）を引き起こし、ロシアをさらに孤立させるだけで、ロシア国内でショックを引き起こすだろう」と分析している。
- 2022年2月28日
プーチンのウクライナ侵攻の真の目的は、2024年の大統領選挙での再選
今回のウクライナ侵攻は経済停滞下である点と大統領選３、４年前の侵攻という点で2014年のクリミア侵攻時と酷似している。
- 2020年6月25日
アフター・コロナの世界経済の中での 円暴落と日本国債暴落を食い止める奇策を
藤巻健史氏のＨＰから １．中銀の財務が毀損すれば、通貨の信認にも響く恐れ https://www.fujimaki-japan.com/takeshi/10064 リスク資産への投融資に関して日経曰く「日銀は今のところ、こうしたリスクを取ることに消極 […]
- 2018年8月28日
貿易戦争の激化が1929年の世界大恐慌を引き起こした
Kremlin Pool/ZUMA Press/Newscom 米共和党系シンクタンクのヘリテージ財団のライリー・ウォルターズ氏の記事、 The Worst Scenario For An Emerging Trade War With China（ […]
- 2018年8月8日
日本国債先物 ヘッジファンドは、いつ動き出すか？
ご無沙汰です。 元ジョージソロス氏アドバイザーの藤巻健史氏のＨＰから。 https://www.fujimaki-japan.com/takeshi/6227 藤巻健史氏は狼少年ではありません。 １．昨日の金融政策決定会合の決定に関して 日銀が昨日（ […]
- 2016年4月17日
中国の長期ＳＤＲ戦略とＢＲＩＣＳ
中国のＳＤＲ通貨バスケットについての長期戦略は、マスコミ報道とはだいぶ違うようです。 ＩＭＦ（国際通貨基金）理事会は2015年11月に、人民元をＳＤＲを構成する通貨のひとつにすることに決定しました。新しい通貨バスケットＳＤＲは2016年10月１日から […]
- 2016年4月3日
後編 プーチンは地中海を支配しＮＡＴＯを分裂させようと目論む
プーチンはオバマに地中海での戦略地政学的な敗北を受け入れさせて、アサド政権存続の条件を呑ませようとする 前回の続きです： プーチンは地中海を支配しＮＡＴＯを分裂させようと目論む（前編） 前回：https://domoto-world.com/arch […]
- 2016年3月30日
プーチンは地中海を支配しＮＡＴＯを分裂させようと目論む（前編）
ロシアによる、ＮＡＴＯを分裂させようとする地中海での活動が進行しています。 シリア和平協議は１月末から断続的に続けられており、３月14日にはプーチン大統領が、シリアから駐留ロシア軍の主要部隊を撤退するよう命じました。 そして３月24日には米国のケリ― […]
- 2016年3月22日
ロシアのシリア撤退はカモフラージュ（ＡＥＩ）
３月14日、プーチン大統領は、シリアから駐留ロシア軍の主要部隊を撤退するよう命じました。 このプーチンのシリア主要部隊の撤退については、海外のマスコミや専門家などによって、その目的と意図について推測がなされています。 シリア和平協議やウクライナ問題な […]
